危機管理はどのようになっていますか？

緊急事態は、迷わず日本アイラックへご連絡ください。

提携の危機管理会社（日本アイラック）による24時間サポートに、いつでもご相談いただける体制を整えております。緊急事態および相談先がわからない場合には、遠慮なく日本アイラックへご連絡ください。日本アイラックの連絡先は全員出席必須の「危機管理セミナー」にて参加者にお渡ししています。

保険適応に関しては、東京海上日動へご連絡ください。

本学では、学研災付帯の海外旅行保険に参加者全員加入のうえ渡航していただきます。東京海上日動のLINEお問い合わせ窓口に24時間ご相談いただけます。連絡先は全員出席必須の「出発前最終事前学習／オリエンテーション」にて参加者にお渡ししています。

在留届／たびレジ登録を行うよう参加学生に指導しています。

在留届提出／たびレジ登録により、在外公館からの緊急一斉連絡メールなどを受け取ることができます。
詳しくは外務省サイトをご覧ください。

常時、国際交流センターと留学先学校スタッフ、現地サポート機関が提携してサポートを行っています。

参加学生は距離が近い機関・担当者から順に相談して問題解決を図ることが推奨されます。

• 留学先学校等のスタッフ
• 現地サポート機関
• 桜美林大学国際交流センター

留学にかかる費用はどのくらいですか？

プログラムごとに異なりますので、詳細は各プログラムのページに掲載している費用概算をご覧ください。目安として、例えば生活費が高いアメリカの西海岸に1年間交換留学をすると、約300万円程度かかります。一方、夏休みや春休みの短期プログラムでは、行先によっては20万円程度で参加できるプログラムもあります。なお、本学のプログラムで留学する学期は、桜美林大学への学納金は通常通りの納付が必要となります。
また、経済的な支援（奨励制度）のご相談も受け付けておりますので＜こちら＞からご確認ください。

留学しても4年間で卒業できますか？

留学先で修得した単位や評価に応じて桜美林大学での単位が認定されるため、4年間での卒業も可能です。早めに履修計画を立ててアドバイザーや教務担当と相談し、卒業要件を早く満たすべく単位取得していくことが重要です。

留学すると単位認定されますか？

留学によって取得した単位は、本学で単位認定可能です。本学のプログラムに参加する場合、参加したプログラムごとに認定される単位数や条件は異なりますので事前に募集要項や説明会で確認してください。長期交換留学プログラムの場合、留学先大学での学修時間や内容に応じて単位が認定されるため、各学生の履修によって認定単位数が異なります。
なお、休学留学の場合も単位が認定されることがあります。事前に教務担当やアドバイザーと相談をしてください。

留学するのに語学要件はありますか？

長期留学以外の短期・中期プログラムでは語学要件のないプログラムがほとんどです。ただしプログラムによっては参加するために選考などがあり語学レベルやGPAの成績が重視される場合があります。募集要項や説明会で条件をよく確認するようにしましょう。

募集時期はいつですか？

各プログラムによって異なりますので、詳細は各プログラムのページをご覧ください。なお、毎学期のオリエンテーション期間中（4月、9月）には集中的に説明会が実施されますので、すぐに留学に行くつもりがなくても参加して情報を得ておきましょう。オリエンテーション期間が終わった後の時期（5～6月、10～11月頃）にも各プログラムの説明会があり、募集情報が周知されますので、説明会情報をチェックして参加してください。

どこに留学できますか？

30か国以上の国・地域が提携先となっています。留学プログラムごとに行先が異なりますので、留学プログラムサーチで詳細をご覧ください。また、提携大学は＜大学HP:提携校一覧＞から確認できます。

休学して留学する場合、個人手配で留学する場合の
サポートはありますか？

ご自身で見つけたプログラムに休学して参加する場合や個人手配で参加する場合は、個人の活動の範囲となり、本学でのサポートはありません。
休学留学や個人手配の留学を計画する際は、以下の点に留意してください。

1. 留学期間をカバーした海外旅行傷害保険に必ず加入してください。
2. 出発前に「休学留学・個人留学申請フォーム」へ必ず申請してください。万が一の際に、皆さんの安全確保を支援するために必須となります。
3. 留学に伴って休学する場合は、必ずe-Campusより休学申請の手続きを行ってください。
4. 留学先で学修した内容によっては、桜美林大学の単位として認定される場合があります。出発前に、海外留学に伴う単位認定基準を確認のうえで各キャンパス事務室の教務担当に相談してください。
   海外留学に伴う単位認定基準